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50代 運動 習い事 50代・60代の習い事と運動|国が示す目安と続けやすさ

公開 最終更新 シニア住み替え研究所 編集部

本記事に掲載した費用や制度の要件は、国および自治体の公表資料で確認しております。参照した資料は記事の末尾に記載しています。

50代・60代で何かを始めるとき、続くかどうかが気になるところだと思います。

この記事では、国が示している運動の目安と、住まいの環境が続けやすさにどう関わるかを整理します。健康上の効果についての判断は、当編集部からは示しません。

公民館などでの講座の様子

国が示している運動の目安

厚生労働省は2024年1月に「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」を公表しています ※1。ここに高齢者向けの推奨事項が数値で示されています。

高齢者(65歳以上)の推奨事項 ※1
・強度が3メッツ以上の身体活動を週15メッツ・時以上。具体的には、歩行またはそれと同等以上の強度の身体活動を1日40分以上(1日約6,000歩以上に相当)
・筋力・バランス・柔軟性など多要素な運動を週3日以上
・筋力トレーニングを週2〜3日(多要素な運動に含めてもよい)
・座りっぱなしの時間が長くなりすぎないように注意する

ガイドには「個人差等を踏まえ、強度や量を調整し、可能なものから取り組む。今よりも少しでも多く身体を動かす」とも書かれています ※2。

この数値は目標であって、達成できないことを責めるものではありません。持病がある方や体調に不安のある方は、始める前にかかりつけ医にご相談ください。

※1 厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023(概要)」(2024年1月) https://www.mhlw.go.jp/content/001204942.pdf /確認日 2026-08-20

※2 厚生労働省 健康日本21アクション支援システム「「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」推奨シート」(2024年) https://kennet.mhlw.go.jp/information/information/exercise/s-00-002.html /確認日 2026-08-20

※1・※2は2026年11月時点で有効な法令・通知です。

「多要素な運動」とは

ガイドが挙げている多要素な運動には、筋力・バランス・柔軟性といった複数の要素を組み合わせたものが含まれます ※1。

体操、ダンス、ヨガのように、いくつかの動きを伴うものが該当します。特定の種目を推奨しているわけではありません。

筋力トレーニングについては、マシンを使うものだけでなく、自分の体重を負荷とするもの(スクワットなど)も含まれるとされています ※2。器具がなくても始められます。

窓口で相談を受ける場面

※1 厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023(概要)」(2024年1月) https://www.mhlw.go.jp/content/001204942.pdf /確認日 2026-08-20

※2 厚生労働省 健康日本21アクション支援システム「「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」推奨シート」(2024年) https://kennet.mhlw.go.jp/information/information/exercise/s-00-002.html /確認日 2026-08-20

※1・※2は2026年11月時点で有効な法令・通知です。

続けやすさと住まいの環境

習い事や運動が続くかどうかには、通う距離と手間が関わります。

分譲マンションの共用部分は、区分所有者全員のものです ※4。集会室や運動できる場所がある物件では、管理組合が使い方を定めています。

設備があることと、実際に使われていることは別です。共用施設があっても稼働していない物件があります。
中古で購入する場合、見学の際に確認できます。管理組合の議事録で、共用施設の利用状況が分かる場合もあります。

なお、共用施設の維持には費用がかかります。修繕積立金は1戸あたり平均で月13,054円、管理費は13,378円です ※3。施設が多いほど、維持費も上がる傾向があります。

管理と修繕積立金の見方は後悔しないためににまとめています。

※3 国土交通省「令和5年度マンション総合調査結果からみたマンション居住と管理の現状」(2024年6月) https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001750092.pdf /確認日 2026-08-20

※4 e-Gov法令検索(デジタル庁)「建物の区分所有等に関する法律」(昭和37年法律第69号) https://laws.e-gov.go.jp/law/337AC0000000069 /確認日 2026-08-20

※4は2026年11月時点で有効な法令・通知です。

費用と負担で考える

始めるかどうかを決める際、次の3点で整理すると比べやすくなります。

始めるまでにかかる費用 道具や入会金が必要かどうか。

体への負担 持病や関節への影響。判断が難しい場合はかかりつけ医にご相談ください。

一人でできるか、仲間が必要か 仲間が必要なものは、地域を離れると続けにくくなります。

地域とのつながり

習い事や運動が地域の人とのつながりになっている場合、住み替えるとそれが一度失われます。

これは住まいを選ぶうえで見落とされやすい要素です。移らないという選択肢も含めて考えてください。

入居後の交流については入居者コミュニティと人間関係に、地域から考える場合は街から探すにまとめています。

この記事の作成方針と出典一覧

費用や制度の要件を記載した箇所には、本文中に ※番号 を付しております。その番号に対応する資料を下記に一覧で掲載しました。いずれも国および自治体が公表しているもので、他のウェブサイトからの引用は行っておりません。

掲載した数値について詳しくお知りになりたい場合は、元の資料をご確認ください。制度は改正されることがあるため、当編集部では半年ごとに内容を確認しております。

  1. 厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023(概要)」(2024年1月) https://www.mhlw.go.jp/content/001204942.pdf /確認日 2026-08-20
  2. 厚生労働省 健康日本21アクション支援システム「「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」推奨シート」(2024年) https://kennet.mhlw.go.jp/information/information/exercise/s-00-002.html /確認日 2026-08-20
  3. 国土交通省「令和5年度マンション総合調査結果からみたマンション居住と管理の現状」(2024年6月) https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001750092.pdf /確認日 2026-08-20
  4. e-Gov法令検索(デジタル庁)「建物の区分所有等に関する法律」(昭和37年法律第69号) https://laws.e-gov.go.jp/law/337AC0000000069 /確認日 2026-08-20

※1・※2・※4は2026年11月時点で有効な法令・通知です。

編集方針を見る

次回の更新予定:2027年2月(出典の確認日を見直します)

シニア住み替え研究所 編集部

国内のシニア向け住宅の制度を調査し、記事として掲載しています。

本記事に掲載した費用や制度の要件は、当編集部が国および自治体の公表資料を一件ずつ確認したものです。参照した資料は記事の末尾にすべて記載しております。他のウェブサイトからの引用は行っておりません。

ただし、資料に記載されている内容と、ご自身の場合に実際どうなるかは別の話です。同じ制度でも、お住まいの市区町村やそのときの状況によって結論が変わります。ご判断に迷われる際は、専門家またはお住まいの市区町村の窓口へご相談ください。

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2026年8月20日
最終更新
2026年11月20日